投稿者: 冨岡伸一

 

「いよいよ面白くなってきた！」参議院選挙も近づき、急速に支持層を広げているのが参政党である。旧メディアであるマスコミや、中国に忖度する自公政権に怒りを感じている日本国民ついに立ち上がったのだ。このままの政治では我が国はグローバリストの餌食にされ、長く継承されてきた伝統文化が破壊される公算が強い。そして最終的には中国などの属国として生きる道をえらぶしかなくなる。戦後８０年米国の属国として生きてきたので同じでは？と言われれば身もふたもないのだが、米国はとりあえずは民主主義国家である。

私が参政党を知ったのは今から5年前、ユーチューブでフォローしていた武田邦彦先生らが日本の政治を憂い結党した時期にさかのぼる。しかしその後初期のメンバーは離党し、今は若い神谷宗弊を中心に活動しているようだ。今の日本の既成政党の欠点は自民党を始め、殆どの政党が左翼的リベラル政党で新中国のグローバリスト政権である点だ。

自民党の中では日本の伝統文化を守る立場を鮮明に主張した安倍首相は凶弾にたおれ、その志を継承する高市早苗さんも石破に破れた。これにより自民党は完全に親中左派政権に取り込まれた。特にあの岩屋外相は就任するとすぐに中国に出向き、勝手に中国の富裕層を中心に100万人もの１０年間ビザを与える約束をした。岩屋は中国からの資金と女性の提供を受けているとの指摘が米国の情報局から出ているので、中国の意志には逆らえないのだ。

日本人ファーストを掲げる参政党だが、「日本人の日本人による日本人のための政治」など当たり前のことである。しかし今の政治家やマスコミは中国から裏金をもらい腐りきっている。私がかねてより危惧しているのはグローバルという表題の下、無秩序な移民の受け入れである。埼玉県ではすでにクルド人や中国人のコローが作られ、日本人が気軽に立ち入れない地域もある。

「日本人の常識は世界の非常識」といって日本文化を卑下したアメリカかぶれの武村健一というアホがいたが、今や日本人の非常識が世界から羨望されている。皇室を頂き、和を尊び、お互いに配慮して穏やかに生きる日本人！このような美しい伝統文化が傍若無人な外国人に破壊される将来など見たくない。いま良識のある日本人は「参政党」に対する期待は大きい。（そろそろ本気で日本を守らないと取り返しのつかないことになる。勝田陶人舎・冨岡伸一）

 

目を閉じて、じっと自身が生きてきた軌跡を思い返してみると、日本が先の大戦に破れ混沌と貧困の中で日々生活していた過去を思い出す。私が幼児期の頃の我が国民は毎日の糧を稼ぐために全ての人々が奔走していた。今いろいろ騒ぎになっている米は配給制で、各戸に支給された米穀通帳なしに米を自由に購入することは出来なかった。この米穀通帳には月単位で家族が購入できる米の量が記載され、厳重に管理されていた。

「貧乏人は麦を喰え」とは１９５０年に当時の大蔵大臣池田勇人が国会答弁で述べた言葉だが、当時でもこれは野党議員の批判の対象になっていた。私は団塊世代なので当時はまだ3歳であったが、この頃の窮状はかすかに記憶に残っている。しもた屋で小さな丸い卓袱台を囲み、家族6人が正座して一汁一菜の夕食を頂いていた。でもなぜか悲壮感はなく笑顔の中で淡々と日々を過ごしていたように記憶している。

しかしその頃をボトムに日本は繁栄の道を進んでいく。そして１９９０年に頂点に達したバブル経済はそのご崩壊へと向かうことになる。そして30年間続いた景気低迷とデフレのあと日本経済は見事に復活と言いたいところだが、実際には景気低迷は続きなおかつインフレが襲ってくる。そして少子高齢化により現役世代の急激な減少は年金世代の負担増を誘発する。これからは今までのように国に期待は出来ない。国も財政逼迫で無い袖は振れないのだ。

こうなると我々年金世代に出来ることはふたつ、老後貧困に負けない強いメンタルを鍛えるか、ゴールドなどの実物資産でインフレに備えるかだ。私は5年前から預貯金の実物資産への転換を提唱してきたがこれらの資産もすでに高騰し、そろそろ手遅れなので貧困時代の楽しい過ごし方などを考えた方が良いかも？金など使わなくても心豊かに生活する方法は色々あると思う。

でも高齢者の貧困はまだ仕方ないとしても、これからは若い世代にも貧困はやって来る。不正規雇用の蔓延、ロボットやＡＩによる雇用喪失、物価上昇と賃金低迷、など貧困の芽はいたるところに存在する。政府やマスコミはできるだけ真実を隠す報道しかしないが、今の我が国の現状は静かに経済成長以前の時代に回帰しているのです。（繁栄、衰退、繁栄、衰退、そして現在は明らかに衰退期に向かっている。しょせん経済などこれらを繰り返す循環論でしかない。勝田陶人舎・冨岡伸一）

 

 

最近日本でも個人商店のこだわりラーメンは1,000円前後の価格が一般的となった。ところが近年の日本食ブームでニューヨークやパリに出店しているラーメン店の価格は４，５千円もする。私は海外でラーメンを喰った経験は40年前にさかのぼる。当時日本は諸物価高騰のバブルを迎えるころで、円高が進み海外に出ると物価が安く感じた。そこで多くの日本人観光客がパリのルイヴィトンの店舗に押しかけ、バックなどを爆買いしていた。

海外旅行も1週間たつと日本食が食べたくなる。しかし当時は日本食レストランなど殆どない時代で、華僑が経営する中華料理店を探し日本食に代替していた。しかしパリにはオペラ座近くに唯一、大阪屋というラーメン店があり日本人で混みあっていた。でも価格は2倍程度で特別高いという印象はなかったが、その頃のフランス人は日本食などに全く興味がなく、見向きもされなかったのだ。

ところが日本のバブル崩壊で賃金上昇しないデフレの時代が30年も続くと、状況は一変する。日本がデフレの間に海外ではインフレが進行し、気付いてみたら先進国と比較すると給料も物価も3分の１にまで低下している。すると日本人の多くは海外旅行が出来なくなり、代わりの多くの外国人観光客が日本を訪れるようになった。そして彼らは異口同音に日本の物価が安いと言う。この発言は喜んで良いやら悲しんで良いやらだが、個人的には悲しむべき現象であると思う。

最近海外ではインフレはやや鈍化してきているが、逆に我が国のインフレはどんどん進んでいく。水は高き所から低い所にながれていき、やがて平準化される。今先進国に行き、4千円のラーメンが高いと感じない人以外の日本人は皆、知らぬ間に貧困に陥っている。これから物価上昇と同じく給料が上がっていけば良いが、大手企業以外は大幅な賃金上昇は見られない。すでに日本経済は衰退期に入っており、生活水準は低下するばかりである。

でも近年、爆買いなどで話題になった中国では今まさに繁栄を誇ったバブルが崩壊し、多くの民衆が失業して生活苦にあえいでいる。特に住宅バブルの崩壊はローン地獄に突き落とす。そして家賃を払えない若者は橋の下にたむろし、カップラーメンをすするのだ。ラーメンはまさに命を繋ぐ食品になった。私は高校時代チキンラーメンが好きで毎朝食べ続けたが1年で飽きてしまった。（これから庶民は貧困に負けないメンタルをきたえる事が重要かも。勝田陶人舎・冨岡伸一）

 

 

アメリカがイランの核施設を破壊し、本格的な中東戦争に発展する可能性が高まっていたが、どうにか停戦になりそうだ。アメリカのトランプ大統領は戦争嫌いを自認し、紛争地域の早期和平を実現するために大統領に選ばれたが、現在のところはいろいろ波乱含みの展開だ。このままイランが矛を収める形で停戦に応じそうだが、歴史がありプライドの高いペルシャ人が簡単に、無条件降伏などと言う形で納得するかどうかは分からない。

もしこのまま戦争がエスカレートしていき、イランがホルムズ海峡に多くの機雷をバラまけばタンカーなど一般の船は通行できず、我が国の石油供給は壊滅的な打撃を受けることになった。まだ幸いにも日本は石油備蓄が２４４日分あるそうだが、戦争が長引けばエネルギー高騰を招き、その影響は高インフレを誘発していく。二千円程度の米の値上がりで連日大騒ぎをしているが、本当に怖いのは原油価格の高騰である。

もしこの紛争が解決しないと全ての生活必需品が高騰するので、またトイレットペーパーの買いだめなどが起きる可能性があった。パルプの製造などは多くの燃料が必要なので影響を受けやすい。それにガソリン価格の高騰は全ての物流コスト上昇を招き、その影響は甚大だ。いっけん何の影響もなさそうな近海でとれる魚も船はエンジンで走る。船は車と違って水の抵抗を強く受けるため多くの燃料を消費するのだ。

年間３，４パーセントのインフレで悲鳴を上げる庶民が、もし２，３０パーセントのインフレが来ると年金生活者などはもろに影響を受ける。短期的には買いだめでしのげるが、長期間続くようだと生活困窮者は増大する。しかし昨日の明け方に和平合意が話し合われたという一報が流れたので、とりあえず一安心である。でもこれで中東地域が全面的に平和になるとも思えない。火種は残りいつ発火するかもという心配は残る。

危機はある日突然やって来るので、日頃世の中の動きに注視し生活防衛を心掛ける事が肝心である。年金生活で一番怖いのは高インフレなので常に警戒を怠らないことだ。終わりよければ全て良し、老後貧困だけは避けたい。テレビなど一般メディアは真実を報道しないので、ネットなどを活用し自らが情報を取りに行いき備えるしかない・・・。（トランプ大統領はノーベル平和賞のを狙っているようだが、実現するように努力して欲しい。勝田陶人舎・冨岡伸一）

 

 

 

予想どうり大分きな臭くなってきた！緊張感が漂う中東で、先日突然イスラエルがイランの核施設を空爆した。これに怒ったイランはすぐさま報復攻撃に出たが、イスラエルの防空システムに阻まれて、ミサイルや多くのドローンは撃墜された。しかしこれで終わりではなく、これから戦争はエスカレートしていき最悪の場合はペルシャ湾のホルムズ海峡が封鎖されることもあるかも？すると湾岸地域から９０パーセントもの原油を輸入する我が国はエネルギー危機をむかえる。

私は戦争が嫌いなトランプさんに期待を寄せていたが、すぐ終わると公言したウクライナ戦争も終結の気配はなく、ますます泥沼にはまっていく。先日インドで旅客機が墜落したが、隣国のパキスタンが工作したという噂もあるので、真実だとするとここでも戦争が始まる危険もある。中国では習近平政権がいよいよ終焉するので、最後の置き土産に台湾に進行する可能性が高く、強く警戒する必要がある。もし台湾で戦争が起きれば我が国は戦乱に巻き込まれることになる。

このように世界的に戦争が勃発する原因はひとえに、アメリカが財政不足から世界の警察を辞めたことと、国連の機能停止にある。そのため今どこかで新たに戦争が起こっても誰も止めにいかない。トランプさんの言うアメリカファーストとは、群雄割拠の乱世を放置することかもしれないのだ。これにより各国は自国を守るために軍事費を増大し、無駄な支出を拡大していく。国民生活向上のための金は後回しになり、庶民は相対的貧困時代に落ちていく。

最近日本でも急速にゴールドへの関心が高まってきた。あちらこちらで生活防衛のために預貯金の一部をゴールドで持つことが推奨されている。でも私のような以前からのゴールドウォッチャーとしては、こんな高値で買うのかと抵抗もあるが、これからも各国が紙幣の増刷で財政赤字を補う以上、ゴールド価格は際限なく押し上げられる可能性が高い。

戦争には莫大な金がかかる。日本でも戦前は軍事費増大のために膨大な量の紙幣を発行した。そしてそれでも足りず軍独自で軍票などという紙幣を発行し、物資を調達したが、戦争に負けるとそれらのほとんどが紙クズとなった。歴史は繰り返すと言うが今まさに第三次世界大戦に突入か！という危惧もあるので、危機感を持って世の中を注視する必要がある。（アメリカの自国主義により、急速に中国の台湾進攻の可能性が高まっている。勝田陶人舎・冨岡伸一）