カテゴリー: 陶芸教室

 

「いやー、混沌としてきましたねえ！」トランプ関税により各国の株価は大暴落で不安を感じている人も多いと思う。いっぽう「私は株など持ってないし関係ない」とお煎餅バリバリ、バラエティー見てくつろいでいる人もいる。でも今の状況はこれからやって来る大混乱の序章にしか過ぎない。なにしろ１００年に一度は起こる通貨リセットがこれから始まる。これは周期的に起こる太平洋プレート大地震のようなもので避けては通れないのだ。

世間では関税をかけまくるトランプさんに批判が集中しているが、何も好んで彼も関税をかけているわけではない。膨れ上がるアメリカの借金はすでに３６兆ドルに増大し、返済不能な領域まで達している。このままでは国債の利払いが出来ず債務不履行！個人に例えると自己破産の選択しかない。バイデンを始め今までの大統領は借金を先送りにしてきたが、もうニッチモサッチモ行かないのだ。

そのような状況下ではとても他国の要望など聞いていられない。それよりもむかし援助した金返せと言ってきても全く不思議ではない。もうなりふり構わず、アメリカは金をかき集めなければならないのだ。彼の言うアメリカファーストとは「もう俺達には金が無いので、お前らの面倒などみられるか！」と叫んでいるのです。単純にトランプ大統領を批判するのは簡単だが、本質を見誤ると今の状況をまったく理解できない。

多くの民主党支持者のように「まだ大丈夫！借金返済を先送りにしろ」という意見もある。でも先延ばしにすればするほどマグマのエネルギーは増大していき、破壊力は強くなる。トランプ革命などせずとも、このままドルを刷り続ければ早晩ドル紙幣は紙くずになる。そして全ての物価は高騰し、ハイパーインフレになるのだ。そして我が国も同様に借金漬けだ。先日の発表では１２００兆円だった負債がたった２年で１３００兆円に増えた。

そしてトランプ革命の目的は今までのドル基軸制度を一度清算し、新たな通貨制度を作ることにある。でも今のところまだその具体例は見えてこない。たぶんビットコインのようなデジタルドルを作るか、ゴールドを裏付けとした兌換紙幣に戻すかだ。個人的にはトランプさんの息子たちがビットコインの会社に力を入れているので、暗号資産にも注目している。（ビットコインを少額買い始めたが、さてどうなることやら。勝田陶人舎・冨岡伸一）

 

 

「いやあ、大変な時代になりましたねえ！」かねてより警告していた世界的な大混乱の時代がついにやって来た。トランプさんの各国に対する予想外の関税率に人々が動揺している。特に世界の株式市場など投資商品は軒並み暴落で大きな損失を生んでいるが高騰を続けた米国株などは、まだこれから大きな下落に襲われる可能性もある。昨年から始まった新ニーサでアメリカ株を買った若いサラリーマンなどは心穏やかでないと思う。

日本も例外でなくアメリカから２４パーセもの関税をかけられるので、スバルなど米国に工場を持たない自動車会社にとっては大きな損失である。日本の重要な輸出品目である自動車が減産されれば、我が国の景気に影を落とす。そしてお互いに関税を掛け合うと物価高騰を招くので、インフレはどんどん進んでいく。すると不景気の物価高という、最悪のスタグフレーションになる可能性が非常に高い。

しかしこのような状況でもゴールドなどの現物資産は物価上昇にともない、上がっていくので老後資金を保全する最も有効な手段である。急騰を続けたゴールドを今から買って大丈夫なのか短期的には分からないが、世の中の混乱が続く限りは金価格は上昇していくと思う。闇夜に金はピカピカ輝く！まさに現在の状況は真っ暗なトンネルの中に突入した機関車のようだ。多分トンネルの出口までにはしばらく時間がかかる。

数日前に田中貴金属の店頭では混雑のため整理券を配り２時間待ちだという。でもそのほとんどの人が利益の出たゴールドの売却に来ている。「なんで今ゴールドを売るのよ！」高インフレや金融危機はこれからが本番なのに。一時的には儲かったと喜んでも、貴重なゴールドを紙切れに代えて、なんか良い事あるのですか・・・？ゴールドは本当のお金であり、投資商品ではない。

数年前から警戒していた８０年に一度の大混乱期が始まった。でも相も変わらず国会では子細な事を議論し、テレビなどマスコミでは重要な事は何も報道しない。でも今回のトランプ関税は一斉に報道しているので、ボンクラなテレビ局も危機感はあるようだ・・・。（御覧のように危機は突然やって来るので、日頃の準備が大切だ！米株が急落しゴールドも下がっているが、直ぐに戻るので心配ご無用！勝田陶人舎・冨岡伸一）

 

 

 

最近のように世の中が混乱してくると、唯一の安全資産であるゴールドに関心が集まっている。でも多くの日本人はまだ積極的にゴールドを購入する行動には出ていない。前回のブログでは銀座田中貴金属の開店前の写真を掲載したが、まだ整理券を出すほどでもなく平静を保っている。でも日本人の習性として、ある日突然皆で動き出すので注意も必要だ。トイレットペーパーと違い金貨などは数が少ないので数日で品切れになる。

だからと言って値上がりを続けるゴールドを今から積極的に購入することを推奨するわけではないが、年金資金の３割程度はゴールドで持つことは極めて重要である。これからやって来る高インフレは老後資金を大きく毀損する可能性が高く、株式投資などを行わない年金生活者にとっては、最も確実な資金防衛手段である。数年前には証券会社で買える「１５４０金の果実」などのゴールドＥＴＦを紹介したが、現在ではゴールドの現物に勝るものはない。

ではゴールドの売却はいつなのか？という問いにはお金がどうしても必要な時！という答えになる。ゴールドは基本右肩上がりで価格が上昇していくので、高くなって儲かった！と思って売却するとあとで後悔することになる。私自身「あの時もっと買えばよかった」「あの時売らなければよかった」の連続で今日まで来ている。あの時もし３００万円ほど金塊買っていれば、今頃大金持ちになっていた。

４０年ほど前にまだ茅場町にあった田中貴金属でメープルリーフのハーフコインを１００万円買ったら３３枚もあった。当時の価格は一個３万円だったが、今では２5万円ほどになる。その後数年持って売却したので殆ど利益は出ていない。しかし記念にと一個だけ持っていたが、それも五年前に８万円で売却した。でもそれからのゴールドの値上がりは目を見張るものがある。

「ずいぶん昔のコインをお持ちですね！」「え、何でわかるのですか？」と最後のメープルリーフコインを売りに行くと、女性の店員さんが笑みを浮かべて答えた。「ほら、エリザベス女王のお顔がこんなに若いでしょう」。「そうなんだ」メープルリーフの図柄など変わらないと思っていた私が無知でした。（あの時のコインを売らなければ皆に自慢できたし、儲かったのに残念！勝田陶人舎・冨岡伸一）

 

 

おとなり中国では不動産バブルの崩壊や、習近平の愚策により今未曽有の経済不況に見舞われている。街には失業者があふれ、若者は大学を卒業してもフードデリバリーの仕事すらなかなか見つけられないという。でも無借金ならまだましで、下落を続けるタワマンなど不動産に、多額の住宅ローン組んだ人達には地獄の借金返済が待っている。なにしろ中国では自己破産制度がないので一生苦しむことになる。

「えー、これも偽物か、勘弁してくれよ高額で買ったのに！」日々の生活が困窮してくると、以前から所有しているゴールドアクセサリーなどを換金する人がっ増加する。でも１８Ｋだと信じて買った太めのブレスレットを、貴金属店に持ち込み売りに出すと、これは贋作と言われ中からは砂が出てくる。また細めのネックレスは金の含有量が少ないか、比重が同じタングステンのメッキだという。購入した店に持ち込んでも当店は関知しないの一点張りらしい。

彼らは金になれば平気で人をだますし、「だますより、騙される方が悪い！」という文化で生きている。これは何も共産中国で始まったわけでなく古来よりの中国の伝統なので、彼らは血縁関係やごく身近な近親者しか信用しないのだ。もし近々共産党支配が崩壊して、新しい政府が誕生しても、首がすげ代わるだけで彼らの価値観が変わるわけではない。中国にいる限りは賄賂、汚職、偽造などから離れることは出来ないのだ。

そこで最近では中国人が自国の貴金属店を信用せずに、外国資本の貴金属店に客が集まっているという。紙幣の価値急落によりゴールドを買い求める客も多いようだが、これらの店には終日長い列が続きダフ屋までいるらしい・・・。いま中国政府はアメリカのドル基軸通貨から離れるために、ドル国債を売って世界中からゴールドを買い集めている。これが最近のゴールド価格上昇の一因にもなっていた。

そして国民にもゴールド買いを推奨しているが、これはいざとなれば彼らからは強制的に没収すればよいという思惑がある。基本共産主義は私有財産を認めていないので、自宅すら所有できないのだ。今問題のタワマンも使用権があるだけで、百年たてばまた国家にお返ししなければならない・・・。（写真・３月２２日、銀座田中貴金属のオープン１５分前の店頭、すでに７人の人が並んでいるが、まだこの程度なら大丈夫だ！勝田陶人舎・冨岡伸一）

 

 

 

我が国が太平洋戦争でアメリカに完膚なきまで打ちのめされ、彼らに押し付けられたのが無条件降伏である。無条件降伏とは相手の求める事に条件を付けずに従うことだが、平たく言えば奴隷にされる一歩手前の状況である。戦後通訳として米国との外交交渉に奔走した白洲次郎が「我が国は戦争に負けたが、奴隷になったわけではない」とマッカーサーに毅然とした態度で言い放った。

戦争で日本人の恐ろしさを痛感したアメリカは、日本が二度とアメリカを脅かす存在にならぬよう、一方的に押し付けてきたのが独立国としては成立しない、今の日本国憲法である。平和憲法とされるこの憲法は軍隊を持たず、他国に攻められても防御すら出来ない。その代わり日本に駐屯して、国防はアメリカが行うと約束して結んだのが日米安保条約でる。でも実際には今は自衛隊が存在するが、これは厳密にいえば憲法違反でもある。

「アメリカは日本を守る。しかしアメリカが攻撃されても、日本はアメリカと共に戦う義務はない。こんなの不平等だろう！」とトランプ大統領は言及した。しかしその不平等条約を強要したのはアメリカ自身なのである。確かにアメリカに守ってもらえば無駄な国防費もいらず、経済発展のためにそっくり予算を使えるので、我が国にとっても都合が良かった。おかげで今の日本は世界でも指折りのインフラが整った先進国になった。

「いまさら急にそんなこと言われてもねえ！」とは日本人の一般的な感情だが、戦後もはや８０年も経過すれば歴史も形骸化する。でももし米軍が日本から出ていけば、今の自衛隊の規模ではとてもロシアや中国に対抗できない。ウクライナのように突然攻め込まれたらなす術はない。親中議員のように習近平と、話し合えば分かり合えるなどは絵空事でしかない。日本も抑止力のために核武装も必要かもしれないのだ。

トランプ大統領の再選によりアメリカは自国第一主義を掲げ、今まで行ってきた世界の警察としての役割を放棄しはじめた。すると当然世界各地に置かれた米軍基地を引き上げ、紛争には成るべく関わらない方針をうちだす。そして中国人は今でも徹底的に反日教育をし、日本への憎しみを抱く人が殆どだ。そのような人々に少しでも弱みを見せればすぐに侵略される！（日本の国防を真剣に考える時がやってきた。勝田陶人舎・冨岡伸一）