日々ブログ

 

いま日本と中国の対立が異常に高まっている。原因は立憲・岡田議員の国会での代表質問に起因するが、これにより中国の我が国に対する浸透工作が逆にはっきりと浮かび上がってきた。日中友好の名のもとに中国は我が国の政財界やマスコミの関係者に「金と女」で罠にかけ、中国に味方する一大勢力を築き上げてきた。しかしこれが高市政権の誕生と共に急速に明らかになって来ている。

例えばイオンやニトリなど中国で大きな事業を進める財界、立憲民主党や公明党などの中国大好き政党。パンダを和歌山の動物園に誘致を続けた二階元議員や石破、岸田、岩屋などの自民党親中議員。新聞やテレビなどオールドメディアと呼ばれるマスコミ。特に朝日、毎日の中国寄りの報道は目に余るものがある。そして国民から強制的に受信料を徴収するＮＨＫまでもが、中国寄りの報道では話にならない。

いま高市政権はこれらの日本の伝統文化をつぶそうとする一大勢力と激しく対峙している。もしここで高市政権がつぶれ、今までのように親中路線を継続すると２千年間続いた皇室を中心にしてきた倭国は消滅していく運命にある。そこで何とかして高市政権委は頑張ってもらわないといけないのだ。幸いな事にに日本人はバカではない、オールドメディアと嘲笑されるマスコミが反高市を掲げるが、高市さんの支持率は上がるいっぽうである。

特に今まで政治に関心の無かった若い人たちが高市さんを猛烈に支持している。彼らはネットにアクセスし正確な情報を得ているので、オールドメディアの世論工作には騙されない。ところがテレビがお友達のわれわれ団塊世代はどうだろう？ペチャペチャしゃべり、何もしない石破でも良かったのではと語る人もまだ多くいる。個人的には「働いて、働いて・・・」と繰り返し、日本の衰退を止めようとする高市政権には期待が大きい。

いま中国は不動産バブル崩壊や海外企業の撤退により、若者の就職率が著しく低下し混乱を極めている。このままでは習近平政権が崩壊するか、民衆の視線をそらすため台湾に武力侵攻する可能性も高い。日本は事なかれ主義を貫き中国に迎合する考えもあるが、それは将来の日本人に禍根を残す結果になると思う。（いずれにしても現在は舵取りの難しい激動の時代である。勝田陶人舎・冨岡伸一）

 

 

われわれ戦後生まれが小学生低学年の頃、電話はまだ一般家庭には普及していなかった。一部の商店や裕福な家庭に限定されていたのだ。そこで電話にあこがれを抱いた子供たちの間に、糸電話というオモチャを作るの事が流行した。ボール紙を丸め、その片方にパラフィン紙を張り中央に穴をあけ、糸で二つを繋ぐという簡単な作りである。しかし何度か試したが実際に糸を伝わり、相手の声が聞こえたという記憶はない。大きく声を張り上げると直接、声が伝わってしまう。

しかし中学生になると電話はテレビと共に急速に普及し、どこの家庭にも浸透していった。そして色気づいた男の子が、知り合ったばかりのガールフレンド家へデートに誘う電話をかけたのもこの頃である。ところがもし親が出たらどうしようかとハラハラドキドキの一瞬であった。時を同じくして公衆電話ボックスがあちこちの街角に出現し、順番を待つ人の列ができたのもこの頃である。

それから私が４０代になると劇的な変化が起こった。肩にかけるほどの大きな携帯電話がポケットサイズになり、急速に普及し始めたのだ。これでいつどこでも個々人が瞬時に連絡をとれるようになる。そして小さかった液晶の表示画面が徐々に大きくなり、スマートフォンの登場に発展していった。おそらくスマホは今世紀最大の革新的技術の一つではないかと思う。そしてこのスマホは日々変化をとげ、今ではお財布や英語などの翻訳機にもなっている。

最近ではファミレスなどでもオーダーはスマホでするようになり、スマホが無いとランチすら出来ないようになってきた。そして人手不足から飲食店ではタッチパネルの導入も進んでいる。定年退職で自宅にこもり、女房の手料理に満足していると、もし一人になった時に大変な事になる。週に一度は一人で買い物に行き、外で飯を食わないと時代から取り残される。以前お婆さんが電車の券売機の前で、立ちすくんでいたのを助けた記憶があるがあの光景が重なる。

「糸電話からスマホへ」おそらく有史以来われわれの世代ほど、世の中の劇的な変化にさらされている世代は無いと思う。そしてその変化はこれから加速度的に進んでいく。定年退職後のノンビリ生活も良いが、世の中との係わりをなくすとヤバイことになるとの実感がわく。（テレビから離れ街に出よう。勝田陶人舎・冨岡伸一）

 

 

 

 

いま高市総理の出現により、日本の政治が劇的に変わり始めている。現在でも選挙で国民の意志を携え国会議員に当選していながら、中国共産党の利益を優先する議員が多くいることも確かだ。これは何も親中である立憲民主党や公明党議員にかかわらず、保守であるはずの自民党のなかにも存在している。特に超党派で構成されている日中友好議連の人にはこの傾向が強い。詳しくはスマホで日中友好議連と検索してください。

11月の前半に大きな話題になっていた台湾併合に対する問題も、立憲民主の日中友好議連、岡田克也議員の高市首相に対するしつこい誘導尋問から始まっている。岡田議員と言えばイオンモールの創業者の子息で、大の親中派である。イオンは最近中国本土で多くのイオンモールを展開しており、先週も東京ドームの５個分の床面積を持つ巨大モールを新たに開業したばかりだ。そこで何とか日中友好を維持しなければならない立場なのである。

正直日本の国益を考える立場にありながら、家業の利益を優先するその言動にはあきれるばかりである。このほか河野太郎は実家が中国で工場を営み、岸田の弟は海外の労働者を国内にあっせんする企業を営み利益を得ていると聞く。今の国会議員は私利私欲のために動く議員が多いので、国民としてもその言動をよく監視する必要があると思う。

でも現在のようにネット社会になると、テレビやマスコミが世論を操作しようと試みても、バケツの穴から水がこぼれ出るように情報が漏れるので、隠し事など出来ない社会構造に代わってきた。パンダ外交と言われた親中政策もすでに過去のものとなりつつあり、中国とは距離を置きたいと考える日本人が大半を占めるようになってきた。中共は日本への制裁のつもりで中国人の観光客を規制したが、観光地は混雑が緩和して地元民は喜んでいる。

そして日本から締め出された中国人は今韓国に押し寄せており、物議をかもしている。先日も世界遺産の王宮の前で中国人観光客が大便をし、韓国人が激怒しているニュースが流れた。またヨーロッパの主要都市でもこの問題が発生し、中国人の民度の低さが話題になる。中国の田舎では現在でもトイレの無い家がまだ多く残っているらしい・・・。（写真・我が家の庭のモミジが今年も美しく色づいた。勝田陶人舎・冨岡伸一）

 

 

 

 

 

 

「愛国がなぜ悪い」と先日愛国者を自認する小野田キミさんが言い放った。第二次世界大戦後アメリカに占領された日本は、GHQの政策により徹底的に愛国思想が排除された。日本と戦った米国は日本人の団結力と戦闘力に強い恐怖心を抱き、二度と日本人が米国に刃向かう事がないよう、その根底にある日本人の愛国心を徹底的に排除する方策を進めた。それは学校教育やメディアにより厳格に守られ今日まで引きずっている。

たとえば天皇陛下や日の丸、君が代に対する軽視や侮蔑、自衛隊不要論、アメリカにより強制的に押し付けられた平和憲法、極度の核アレルギーなどがある。これらは日本が二度と強国にならぬよう、マスメディアにより世論操作が行われてきたのだ。その結果日本人が愛国を語るはずっとタブー視されてきた。どこの国でも国民は愛国心を持つのは当然の感情であるが、日本においては今だに否定する人たちも多い。

われわれ団塊世代は戦後教育により、愛国心を持つことは軍国主義につながる悪い感情であると教えられた。それならばいまだに核兵器を持ち、軍国主義を継続している欧米列強やロシア、中国の愛国心も当然否定されるべきだ。ところが彼らは増々軍備拡張を進め世界を混沌に導いている。このままでは我が国は真の独立国とはいえず、米国か中国の属国でいるしかない。

しかし若い人たち中心に多くの日本人がネットメディアを通じ、この矛盾に気が付き始めている。なぜ新聞やテレビなどマスメディアは愛国でなく、日本人を卑下する報道を繰り返すのか？特に受信料を強制的に集めるＮＨＫまでもが愛国でなく、親中報道をするのかが理解できない。高市政権の支持率は若い人達のほうが圧倒的に高い。それは彼らが「日本人の日本人による、日本人のための政治」に目覚めているからである。

大国である米国や中国では徹底的に愛国教育を行っている。ところが我が国はマスメディアが愛国を否定すれど、若者たちの間で自然発生的に愛国心が目覚め始めている。国旗損壊罪と言う法律がある。日本では外国の国旗を損傷すると罪になる。しかし日の丸を損傷してもこの法律は適用されない。「何故か？」政治家の中にも反日主義者が多いからです。（戦後８０年そろそろ日本も愛国心を普通に語れる民族になるべきだ。小野田さんグットジョブ！勝田陶人舎・冨岡伸一）

 

 

 

 

斬首とは人の首を切り落とすことである。まことに物騒なこの言葉を、日本に滞在する中国の大阪総領事が高市首相に対し無礼にも発言した。たとえ高市首相の台湾問題を擁護する表明にせよ、一国の首相の首を切るとは、礼節を持って対応すべき外交の場では言語道断である。即刻国外退去を命ずるべきだ。これに対し中国政府はこの総領事を擁護し、日本への制裁として中国人の日本への渡航制限を発表した。

個人的には日本への渡航を中国が一方的に制限するのは願ったりかなったりである。これで世界一マナーの悪い中国人の流入が減るので喜んでいる。わが国には公明党を始め、立憲や自民党の中にも中国から支援を受ける国会議員がまだ多くいる。彼らは中国の顔色を窺い、忖度しながら国会を運営してきた。特に今回中国が大好きな公明党が政権を離脱したことは、我が国の政策運営にとって非常に有意義な事である。

そもそも宗教を認めない中国を、宗教団体をバックに持つ公明党がなぜ擁護するのかが全く理解できない。ひょっとして創価学会は宗教団体でなく、日本独裁を狙う単なるカルトではないかと疑われる。中国では現在法輪功という気功を前提としたカルトが酷い弾圧を受けている。彼らは捕まると臓器を抜かれ、闇に葬られる。そこでもし日本が中国に支配されたら、創価学会などは一番邪魔になる存在だと思うので、公明党は早く中国から離れた方が良い。

今まさに中国は破滅の道へと突き進んでいっる。不動産不況から、米国による経済制裁、一帯一路政策の失敗などなどによる若者の大量失業で日々混沌が増している。もし暴動が革命へと繋がれば、日本にも多くの難民が押し寄せてくる可能性もある。ヨーロッパではアラブの春の失敗により、多くの難民がドイツやフランス、イギリスなどに流入した。これが現在の移民による秩序崩壊に繋がっている。

和をもってともに助け合い平等と伝統を重んじる民族と、我欲を前面に押し出し対立をあおる民族との共存は難しい。お互いのために距離を置くのがベストだ。しかし緊張を増す中国本土にまだ９万人の日本人が残っているという。メリットがなくなった中国ビジネスなど早々に切り上げ、早く引き上げてくるべきだ。（もし有事の時には彼らが人質なることもある。勝田陶人舎・冨岡伸一）